急な体調変化や災害に備える 安心して過ごすための連絡先と準備
日々の暮らしの中で、急な体調の変化や予期せぬ災害など、「もしも」の事態への漠然とした不安を感じることがあるかもしれません。そのような時、どこに連絡すれば良いのか、何を準備しておけば良いのかを知っていることは、大きな安心につながります。
いざという時に慌てず対応できるよう、事前に確認しておきたい連絡先や、最低限の準備についてまとめました。これらの備えは、ご自身の安心だけでなく、大切なご家族の負担を減らすことにもつながります。
急な体調変化に備える
体調が急に悪くなった時、すぐに適切な対応をとるためには、日頃からの準備が大切です。
かかりつけ医や近隣の医療機関の情報をまとめておく
普段から診てもらっているかかりつけ医の連絡先や診療時間、休診日などを控えておきましょう。夜間や休日に急な体調不良になった場合に備え、近隣の休日診療所や救急病院の情報を確認しておくことも有効です。自治体のウェブサイトや広報誌で情報が得られます。
緊急連絡先リストを作成・共有する
ご家族や親しい友人、お世話になっているケアマネジャーなど、緊急時に連絡を取りたい人の氏名、関係性、電話番号をリストにして、分かりやすい場所に置いておきましょう。可能であれば、ご家族とリストの置き場所を共有しておくことをお勧めします。
お薬手帳や医療情報の携帯
複数の病院にかかっている場合や、常用している薬がある場合は、「お薬手帳」を常に携帯しましょう。万が一の際に、駆けつけた医療関係者が適切な処置をするために役立ちます。アレルギーや持病、かかりつけ医などの情報を記入した「情報シート」を作成し、保険証などと一緒に財布やカードケースに入れておくことも一つの方法です。
救急車を呼ぶか迷ったら
「救急車を呼ぶべきか判断に迷う」といった場合のために、相談窓口があります。多くの地域では、救急安心センター事業として「#7119」に電話することで、医師や看護師などの専門家から、電話でアドバイスを受けられます。判断に迷う際は活用を検討してみてください。地域によって実施状況が異なるため、お住まいの自治体の情報をご確認ください。
災害に備える
地震や台風など、予測できない災害は不安を募らせます。しかし、日頃から少しずつ備えておくことで、いざという時の行動がスムーズになります。
最低限の備蓄品を用意する
災害が発生した場合、数日間は電気、ガス、水道などのライフラインが止まる可能性があります。最低限3日分、可能であれば1週間分の水（1人1日3リットルが目安）や食料（乾パン、缶詰、レトルト食品など、火を使わず食べられるもの）を自宅に備蓄しておきましょう。持病がある方は、普段飲んでいる薬も数日分多めに用意しておくと安心です。
避難場所と避難経路を確認する
お住まいの地域の指定避難場所がどこにあるかを知っておきましょう。また、自宅から避難場所までの安全な経路を事前に歩いて確認しておくと良いでしょう。複数の経路を知っておくことで、もしもの時にも対応しやすくなります。自治体のハザードマップも参考にしてください。
自治体からの情報入手方法を確認する
災害時には、自治体から様々な情報が発信されます。テレビやラジオはもちろん、自治体のウェブサイトや防災無線、携帯電話の緊急速報メールなど、どのような方法で情報が得られるのかを知っておきましょう。ご家族との安否確認方法についても事前に話し合っておくことが大切です。
緊急時持ち出し袋の準備
避難が必要になった場合にすぐに持ち出せるよう、必要最低限のものをまとめた袋を用意しておくと便利です。懐中電灯、携帯ラジオ、予備の電池、貴重品（現金、通帳のコピー、印鑑）、常備薬、タオル、着替え、マスク、ウェットティッシュなど、必要と思われるものを入れておきましょう。定期的に中身を確認し、賞味期限があるものは交換してください。
日々のちょっとした困りごと、どこに相談すればいい？
体調や災害だけでなく、日々の生活の中で「これはどこに相談すれば良いのだろう」と迷うことがあるかもしれません。
自治体の高齢者窓口（地域包括支援センターなど）
お住まいの市区町村には、高齢者のための相談窓口があります。多くの場合、「地域包括支援センター」という名称で、保健師や社会福祉士、主任ケアマネジャーなどの専門家が配置されています。介護保険のこと、健康のこと、暮らしのこと、地域のサービスなど、様々な相談に乗ってくれます。まずは地域の地域包括支援センターに連絡してみるのが良いでしょう。
民生委員や社会福祉協議会
地域には、民生委員の方がいらっしゃいます。住民の身近な相談相手として、行政や専門機関への橋渡し役を担ってくれます。また、社会福祉協議会も地域の福祉向上のために様々な活動を行っており、相談窓口を設けている場合があります。
介護保険や福祉サービスの相談先
介護保険の申請やサービス利用に関する具体的な相談は、地域包括支援センターや居宅介護支援事業所のケアマネジャーが主な窓口となります。その他、身体障害者手帳やその他の福祉サービスについては、市区町村の担当課（福祉課など）に問い合わせてみましょう。
まとめ
「もしも」の事態への備えは、決して難しいことばかりではありません。今回ご紹介したように、連絡先を整理したり、最低限の物を準備したりと、ご自身のペースでできることから始めてみることが大切です。
そして、一人で抱え込まず、困った時には地域の相談窓口や専門家を頼る勇気を持つことも重要です。事前の備えと、困ったときに相談できる場所を知っていることが、日々の暮らしにおける大きな安心につながります。